2020年から2022年にかけて、電子タバコの月間販売本数は大幅に増加し、その大部分は使い捨て電子タバコとフルーティーなフレーバーによって牽引された。米国疾病予防管理センター（CDC）の新しい調査によると、電子タバコは依然として若年層に人気がある。

2022年5月から12月までの売上高は12.3％減少したものの、2020年1月から2022年12月まで、米国における電子タバコの売上高は46.6％増加している。

売上は急増したが、フレーバーやデバイスの種類によってばらつきがあった。期間中、タバコフレーバーとミントフレーバーの電子タバコの売上はそれぞれ8％と4％減少したが、フルーツフレーバーは約11％増加した。メンソールフレーバーの使い捨てデバイスも減少したが、デバイス全体では大きな変化はなかった。

Juulが販売しているような充填済みカートリッジの販売台数シェアは75.2％から48％に減少したが、使い捨て電子タバコの販売台数は約24.7％から51.8％と2倍以上に増加した。 この調査は、2022年末に見られた減少が、フレーバー販売に対する地方や州の規制、米国食品医薬品局（FDA）の規制措置、新型コロナウイルスによる潜在的なサプライチェーンの混乱とインフレに関連している可能性があると結論づけた。

2020年、FDAはポッドを交換できる電子タバコのフレーバーを制限するために、タバコとメンソール以外のすべてのフレーバーのカートリッジとポッドの市場からの撤去を命じた。しかし、その結果「フルーツフレーバーやミントフレーバーの」使い捨て電子タバコの売上が増加した。

FDAは、2017年と2018年に若者の電子タバコの使用が急増した後、充填済み電子タバコメーカーをターゲットにし始めた。Juulのような企業は、子ども向けに販売するつもりはなく、彼らのデバイスは大人の禁煙を支援することに重点を置いていると述べている。

FDAがメンソールやタバコ以外のフレーバーの製品が大人の禁煙に役立つとしたとき、Juulや他の企業はマンゴーやクリームなどのフレーバーを中止した。しかし、データによると、若者はまだそのデバイスに興味を持っている。実際、CDCによると、2022年には250万人以上の子どもたち、高校生の14％が電子タバコを使用していた。しかし、FDAの規制が特にターゲットとしているメンソールやタバコの充填済みデバイスのような製品の売上が減少していることから、規制が売上を制限することに成功する可能性があることが示された。

「小売販売データは、急速に変化する電子タバコの状況に関するリアルタイムの情報を提供するための鍵であり、これは若者のタバコの使用を減らすために不可欠である」と、CDCの喫煙と健康に関するオフィスのディレクター、ディアドレ・ローレンス・キットナーは述べた。