～ベイプ製品「Vuse(ビューズ)」の新投入と、オーラルたばこ「VELO(ベロ)」の販売拡大により、紙巻たばこからの移行を促進し、非燃焼式製品のさらなる成長を目指す～

BATジャパン（本社：東京都港区赤坂、社長：エマ・ディーン、正式社名：ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン合同会社）は、4月26日、BATグループのパーパス「A Better Tomorrow(TM)（より良い明日)」の実現に向け、マルチカテゴリー戦略を発表し、健康リスク低減の可能性を秘めた(*†)非燃焼式製品の選択肢を増やすことで、紙巻たばこからの移行促進の取り組みをさらに強化し、「たばこハームリダクション」を推進してまいります。

マルチカテゴリー戦略の一環として、欧米を中心に世界的に普及し、米国でNo.1のシェアを誇るベイプブランド(※1)「Vuse（ビューズ）」から、使い切りタイプの「Vuse Go（ビューズ・ゴー）」を4月17日（月）に日本に初投入し、オーラルたばこ「VELO（ベロ）」を5月29日（月）から販売拡大、東京都内のファミリーマートでの取り扱いを開始します。また、これまでと同様に、加熱式たばこ「glo(TM)（グロー）」のラインナップ充実にも努めてまいります。このように3つの非燃焼式製品を日本で展開することにより、紙巻たばこからの切り替えをさらに促進し、日本における事業の健康への影響を低減していくことを目指します。

BATジャパン社長のエマ・ディーンは、マルチカテゴリー戦略でたばこハームリダクションを推進することについて、次のように述べています。

「BATグループは、我々の事業から健康への影響を低減し、『A Better Tomorrow(TM)（より良い明日）』を築くことをパーパスに掲げており、日本市場はそのパーパスの実現に向けて非常に大きな役割を担っています。今年4月にグループのベイプ製品であるVuseを日本市場にテスト販売で投入したことにより、日本はBATグループが持つ非燃焼式製品のすべてのカテゴリーがそろった市場となりました。これは日本市場における非燃焼式製品の成長ポテンシャルの表れであり、紙巻たばこから非燃焼式製品への移行を促進するという、私たちBATグループのコミットメントでもあります。今後もBATジャパンでは革新的で消費者のニーズを満たすマルチカテゴリー製品を日本で展開し、非燃焼式製品への移行を加速させてまいります。」BATグループのサイエンティフィック・リサーチ・ディレクターであるジェームズ・マーフィーは、科学的エビデンスに基づき、健康リスクを低減する可能性を秘めた*†非燃焼式製品について、次のように述べています。

「BATグループが掲げる『A Better Tomorrow(TM)（より良い明日）』を築くことは、紙巻たばこよりもリスク低減の可能性を秘めた(*†)選択肢を幅広く提供し、紙巻たばこを吸い続けている喫煙者の方々へこれらの製品への切り替えを促すことです。2030年までに非燃焼式製品の消費者を5,000万人にすることを目標にしています。喫煙関連疾患の主な原因は、ニコチンではなく、たばこの燃焼によって発生する有害性物質であるということを理解することが重要です。そのため私たちはさまざまな代替製品を開発しました。また、glo(TM), VELO, Vuseそれぞれにおいて、紙巻たばこに比べて有害性物質が大幅にカットされていることがこれまでの研究でわかっています。今後もこれらの非燃焼式製品のリスク低減(*†)の可能性を示す科学的根拠を提示し続け、科学とイノベーションを軸に『A Better Tomorrow(TM)（より良い明日）』の実現を目指してまいります。」

BATジャパンにおける非燃焼式製品の成長
BATジャパンは、2016年にグループで初めて加熱式たばこ「glo(TM)」を日本へ投入し、2020年からオーラルたばこ「VELO」の販売を開始しています。製品バラエティーの拡充、イノベーティブな製品開発、消費者が手に取りやすい価格設定により、多様な選択肢を提供することで、紙巻たばこから、非燃焼式の加熱式たばこ、オーラルたばこへの移行を促してまいりました。その結果、BATジャパンにおける2022年の非燃焼式製品の売上比率は全体の52％に達し、紙巻たばこの売上を上回りました。

特に「glo(TM)」は、デバイスのデザインや製品価格から多くのユーザーに選ばれ、2022年に新発売した「glo(TM) hyper X2」やglo(TM) hyper用「ラッキー・ストライク」がさらなる成長をけん引し、「glo(TM) hyper X2」は昨年末時点で累計販売数100万台を突破、またglo(TM)の市場シェアは日本におけるたばこ市場全体において、2022年末時点で7.4%のシェアを誇っています。

「VELO」は2020年の発売以来、2022年の販売数量は前年比で約２倍、利用者数約1.8倍となり、順調に成長を続けています。